補助金を使ってお得にリフォームする方法

2025.11.07

賢く活用すれば、数十万円単位でお得に

リフォームを考えるとき、意外と見落とされがちなのが「補助金制度」。
国・都道府県・市町村がそれぞれ実施しており、条件に合えば数十万円から100万円以上の補助を受けられるケースもあります。
せっかく工事をするなら、これらの制度を上手に組み合わせて“実質負担を減らす”のが今の主流です。
ここでは、2025年度の最新動向を踏まえた補助金活用のポイントを紹介します。

1. 国のリフォーム補助金制度を知る

まず押さえたいのが、全国共通で使える国の住宅省エネ支援事業。2025年度も継続実施され、断熱・省エネ設備などに重点が置かれています。

先進的窓リノベ2025

断熱性能の高い窓やドアを設置することで受けられる補助。
内窓・ガラス交換・サッシ交換などが対象で、最大200万円の補助が受けられるケースもあります。
冷暖房費を抑えながら、冬の寒さ・夏の暑さを軽減できるため、投資効果が非常に高い制度です。

給湯省エネ2025

高効率給湯器（エコキュート、ハイブリッド給湯器、エネファームなど）の導入に対する補助制度です。
光熱費の削減とCO₂削減の両面で評価され、環境配慮型住宅への第一歩となります。

子育てグリーン住宅支援（リフォーム枠）

子育て世帯や若者夫婦世帯を対象に、バリアフリー改修・省エネ改修などを行う際に補助金が支給されます。
開口部・断熱・節水型設備など、メニューを組み合わせることで最大60万円前後の補助も可能です。

2. 自治体のリフォーム補助を併用する

国の補助金と合わせて活用したいのが、市町村が実施している地域独自の制度です。
寝屋川市・守口市・大東市など北河内エリアでも、耐震改修・バリアフリー・断熱リフォームへの助成が整備されています。

寝屋川市：旧耐震住宅の耐震診断・改修に対する補助制度あり
守口市：高齢者・障がい者向け住宅改修の費用を一部助成
大東市：木造住宅の耐震改修で最大105万円の補助

年度によって予算枠や受付期間が変わるため、計画前に最新情報を確認しておくことが重要です。
特に人気のある補助事業は、年度初期に受付が集中する傾向があります。

3. 補助金を使うための条件を理解する

補助金は「どんなリフォームでも使える」わけではありません。
申請できる条件には、次のような共通ルールがあります。

登録事業者による施工が必要（先進的窓リノベなど）
契約日・着工日・完了日が補助期間内であること
対象製品の性能基準を満たしていること
申請書類（見積書・図面・写真など）を提出すること

また、補助金は「後払い（交付申請後に振込）」が基本です。
自己資金またはリフォームローンで一時的に立て替えが必要な点も覚えておきましょう。

4. 効果的な組み合わせ方

複数の補助金を「重ねて」使うことは可能ですが、重複して同じ工事内容を申請することはできません。
そのため、計画段階でどの工事をどの補助金に紐づけるかを整理しておくとスムーズです。

例えば、次のような組み合わせが一般的です。

窓断熱 → 先進的窓リノベ
給湯器 → 給湯省エネ2025
耐震改修 → 自治体補助制度
バリアフリー改修 → 子育てグリーン住宅支援

これらを同時に行うと、合計で100万円以上の支援を受けられるケースも珍しくありません。

5. 申請は「工務店・施工業者」と一緒に進める

補助金申請は手続きが複雑で、個人での申請は難しい場合があります。
そのため、登録事業者の工務店やリフォーム会社に相談するのが確実です。
書類作成から申請、完了報告までを代行してもらえるため、ミスや手戻りも防げます。

特に地域密着の工務店は、市ごとの制度内容や締切時期を熟知しているため、最適な補助金の組み合わせを提案してくれます。

6. 申請の流れを把握しておく

補助金を活用する際の大まかな流れは次の通りです。

工務店・設計者に相談（対象工事と補助金の確認）
現地調査・見積作成
契約・着工前に事前申請
工事完了後、完了報告書・写真を提出
審査後、補助金が振り込まれる

※制度によっては先着順や予算上限があります。工事内容が決まったら早めに手続きを進めましょう。

7. お得にリフォームするコツ

補助金を活用しても、自己負担がゼロになるわけではありません。
ただし、補助対象部分に優先的に費用を投資することで、将来の光熱費や維持費を抑える効果があります。

おすすめの考え方は次の通りです。

補助金対象の断熱・省エネリフォームを中心に計画する
「壊すだけの工事」よりも「性能を高める工事」を優先
デザインリフォームと同時に行うことでトータルコストを圧縮

まとめ

補助金を活用したリフォームは、「性能向上＋コスト削減」を両立できる賢い方法です。
国の制度と自治体の制度を組み合わせれば、より大きな補助が受けられる可能性もあります。
特に2025年は省エネ支援が強化される注目の年。
早めに情報を集め、信頼できる地元工務店に相談して、計画的に進めることが成功のポイントです。